リコールに絡むブランドはGM、クライスラー、フォード、BMW、トヨタ、ホンダ、日産、マツダ、富士重などの一部車種で、米国で販売されている殆どのブランドが対象となっており、その中に米車や欧州車が含まれている点が注目されます。
また特に緊急対応が必要な地域はフロリダ州やメキシコ湾に近い地域、グアム、サイパン、ハワイとしており、地域が偏っているのは不具合が温度や湿度の高い地域で起きやすいことが背景に有るようです。
これほどまでに一社のインフレーター不具合が多くのクルマに拡大したのは、タカタの世界市場に於けるシェアが22%と高く、世界の自動車各社が共通化された同社製インフレーターを採用していたことに起因しています。
現在インフレーターのシェアで競合するのは最大手の「オートリブ」と「ダイセル」、「タカタ」の3社程度でハイリスクな部品に手を出すメーカーが少ないのが実情とか。
一方、国内では昨年4月11日に自動車各社が一斉に国交省へリコールを届け出ており、内訳を調べてみると、ホンダが約28万台、トヨタが約31万台、日産が約14万台、マツダが約0.4万台で、合計約73.4万台。
その後、今年の6月11日から10月23日にかけて約151万台分の追加リコールが申請されており、リコール総数は224万台以上に。
今回の問題は国内で対象車を保有するユーザーにも直接関係するものなので、中古車、輸入車を含めフレームナンバーが該当する場合はできるだけ早く最寄の販売店に持ち込んで正常なインフレーターへの交換が望まれます。
<国交省リコール届出一覧>
ホンダ
http://www.mlit.go.jp/common/001046705.pdf
http://www.mlit.go.jp/common/001046702.pdf
http://www.mlit.go.jp/common/000994588.pdf
http://www.mlit.go.jp/common/000994585.pdfトヨタ
http://www.mlit.go.jp/common/001042959.pdf
http://www.mlit.go.jp/common/000996633.pdf
http://www.mlit.go.jp/common/000994593.pdf日産
http://www.mlit.go.jp/common/001058090.pdf
http://www.mlit.go.jp/common/001044172.pdf
http://www.mlit.go.jp/common/000994563.pdfマツダ
http://www.mlit.go.jp/common/001047082.pdf
http://www.mlit.go.jp/common/000994566.pdf
■NHTSA(米運輸省道路交通安全局)
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