ホンダ・ヴェゼルベース!?のe:Nシリーズ第1弾「e:NS1」「e:NP1」を2022年春に中国で発売へ

■3台のコンセプトモデル「e:N COUPE Concept」「e:N SUV Concept」「e:N GT Concept」の開発も推進

2021年10月13日、ホンダは「中国電動化戦略発表会」をオンラインで開催し、中国での環境と安全の新たな取り組みを発表しています。同社は、2021年4月に中国を含む先進国でのEVとFCV販売比率を「2030年に40%、2035年に80%、2040年に100%」とする電動化目標をすでに発表済みです。

ホンダ e:NP1
ヴェゼルベースと予想できる新型EVの「e:NP1」

この目標をスピーディかつ着実に実現するべく、中国では2030年以降、新型ガソリンモデルの投入を行わず、新たに発売される新型車はすべてハイブリッドやEVなどの電動車になります。さらに、電気自動車(EV)の市販予定モデル2車種とコンセプトモデル3車種をワールドプレミアしています。

主な内容は、2030年以降、中国で新たに投入する四輪車はすべてハイブリッド車やEVなどの電動車になり、中国初のHondaブランドEVとなる「e:N」(イーエヌ)シリーズを、5年間で10車種発売。

ホンダ e:NS1
新型EVの「e:NS1」

さらに、中国からの輸出も視野に展開予定としています。第1弾の「e:NS1」「e:NP1」は、東風Hondaと広汽Hondaから2022年春に発売されます。また、3台のコンセプトモデルは、5年以内の発売を目指して開発中としていて、同国での電動化攻勢をより明確にしています。

ホンダは、電動化時代でも、意思を持って行動する人々を「energize(エナジャイズ=元気をもたらす)」し続けて、脱炭素のカーボンニュートラルの実現を目指す電動化技術「e:Technology」に、New、Nextといった次世代に向けた新たな価値創造を表す「N」が冠された「e:N」シリーズを投入。中国で本格化される電動車事業の新たな幕開けを象徴したラインアップで、今後5年間で10車種が発売されます。

ホンダ e:N
ホンダ「e:N」シリーズのロゴ

この「e:N」シリーズは、ホンダが培った独自技術を次世代のドライビングプレジャーへと昇華。新価値を具現化する「動」「智」「美」というシリーズコンセプトで開発されています。

コンセプトの「動」は、「e:N」シリーズ専用の「e:N Architecture」(イーエヌ アーキテクチャー)を通じて、Hondaらしい人車一体感や、スポーティで爽快な走りを実現します。

「智」は「Honda SENSING」や「Honda CONNECT」、スマートなデジタルコックピットで作り出される総合システムを「e:N OS」と命名され、安全、快適でスマートな移動空間を提供するとしています。

そして「美」は、EVならではの美を表現するデザインアイデンティティである「e:N Design」を掲げ、見ただけ、触れただけで未来を感じることができる「一触未来」の世界観を提供するとしています。

「e:N」シリーズ第1弾の「e:NS1」「e:NP1」は、日本のヴェゼルと似たエクステリアが目を惹きます。この「e:N」シリーズコンセプトに基づき、ホンダらしいスポーティで爽快な走り、安全、快適でスマートな移動空間、シンプルでシャープなスタイリングを実現したという新型EVの「e:NS1」と「e:NP1」は、それぞれ東風Hondaと広汽Hondaより2022年春に発売されます。

ホンダ コンセプトカー
コンセプトカーの「e:N SUV Concept」「e:N GT Concept」「e:N COUPE Concept」

3台のコンセプトモデルは、同国でのラインナップ拡充を目指すものです。「e:N」シリーズのラインアップ拡充に向けて、今後5年以内の発売を目指し、3台のコンセプトモデル「e:N COUPE Concept」「e:N SUV Concept」「e:N GT Concept」の開発が進められています。

また、ホンダは中国で今後続々と投入される「e:N」シリーズを着実に届けるため、商品だけでなく、販売から生産、バッテリー供給体制まで総合的に電動化への取り組みを加速させるそう。また、電動化推進の鍵となるバッテリーは、戦略パートナーであるCATLとの協業を加速し、高い競争力をもつバッテリーの供給体制をより強化するとしています。

ホンダ
電動車のみとなる「e:N」シリーズのイメージ

ほかにも、既存店舗を活用した「e:N」シリーズコーナーの設置、主要都市での将来的な「e:N」専売店の展開など、本格的なEV事業展開に向けた販売網を拡充する構えです。

新たなEV工場も建設されます。広汽Hondaと東風Hondaそれぞれ新たなEV工場を建設し、2024年の稼働開始を目指すとしています。

さらに、別の記事でお伝えしたように、全方位安全運転支援システム「Honda SENSING 360」を2022年に中国から適用開始。順次、グローバルに展開し、2030年までに中国を含む先進国で発売する四輪車全モデルへの適用を目指すとしています。

塚田 勝弘

この記事の著者

塚田勝弘 近影

塚田勝弘

1997年3月 ステーションワゴン誌『アクティブビークル』、ミニバン専門誌『ミニバンFREX』の各編集部で編集に携わる。主にワゴン、ミニバン、SUVなどの新車記事を担当。2003年1月『ゲットナビ』編集部の乗り物記事担当。
車、カー用品、自転車などを担当。2005年4月独立し、フリーライター、エディターとして活動中。一般誌、自動車誌、WEB媒体などでミニバン、SUVの新車記事、ミニバンやSUVを使った「楽しみ方の提案」などの取材、執筆、編集を行っている。
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