その背景には「もっといいクルマづくり」と、それを支える「人材育成」を進めるにあたり、これまでの体制では幾つかの問題点があったようです。
具体的には、仕事の進め方が依然従来の延長線上にあり、機能間の調整に時間を費やすという問題が顕在化、従業員や関係者の頑張りに頼っているのが実情といいます。
確かに大企業の場合、ともすれば組織内の派閥や力関係により個別最適化が進み、本来の企業が目指す目標が達成し難くなりがち。
そこで今回の組織変更では「機能軸」縛りの体制から、「製品軸」括りに変更、機能の壁を壊して相互部署間の調整を減らそうという狙いが有るそうです。
新体制に向けて豊田章男社長は「組織改正はソリューション(解決策)ではなく、オポチュニティ(機会)であり、この組織改正を将来の正解にするのも、間違いにするのも私たち自身」と述べています。
この新体制は4月1日付で役員人事、4月18日付で組織改正・人事異動を行う予定になっているそうで、その成果が今後の同社の製品にどのように反映されていくのかが注目されます。