米国では2020年から2030年にかけて自動運転技術が本格普及することで、自動車事故全体の90%を削減できる可能性があり、年間で最大1900億ドル(約22兆8000億円)もの損害や医療コストを節減、何千人もの命を救える可能性があるとの予測も。
2014年モデルに於ける車線逸脱防止機能(レーンキープアシスト)装備車は全体の8.4%、ブラインドスポットモニター装備車は同10.1%と前年度の6.3%から拡大しているそうです。
IIHS(米国道路安全保険協会)によれば、自動ブレーキシステムを搭載した乗用車の保険金請求件数が14%減少しており、衝突事故が発生した場合でも損害は遥かに小さいと言います。
一方で悪天候時に於ける機能の応答性を疑問視する向きも有り、その他多くの課題や規制を含めると完全自動走行実現にはやはりあと最低でも5年必要というのが大筋の見方のようです。
いずれにしてもまずは高速道路に於ける事故削減に向け、完成した技術から段階的に自動走行機能の展開が始まるのは間違い無さそうです。
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