トヨタがNTTなどIT企業と共同で「コネクテッドカー」開発へ!

ネットに接続可能な「コネクテッドカー」の数が2020年までに2.5億台に達するとみられており、莫大なデータ量を処理する必要があることから、自動車各社はIT企業との連携強化が不可欠な状況になっています。

トヨタ自動車(以下トヨタ)では、安心で便利なカーライフを提供すべく、クルマの「つながる」技術に関する取り組みを加速させており、昨年4月には社内にコネクテッドカー開発を推進する新組織「コネクティッドカンパニー」を設置。

また、マイクロソフト社と共同で、米国に合弁会社「TC」(トヨタ・コネクティッド)を設立し、車載通信機「DCM」(データ・コミュニケーション・モジュール)から得られる情報をビッグデータとしてクラウドに集約、活用する研究を進めています。

6月には「KDDI」と共同で、DCMとクラウド間において、高品質で安定した通信をグローバルに確保するために、従来のローミングサービス等に依存しない「グローバル通信プラットフォーム」の構築を推進すると発表。

各国・地域で仕様が異なっているDCMを、2019年までにグローバルで共通化し、2020年までに日本・米国市場で販売されるほぼ全ての乗用車に搭載、その他の主要市場においても順次搭載を進めていくとしています。


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