これらの背景からトヨタはホンダや海外勢の追従を念頭に2025年を待たずしてコストダウンのネックになっている部位の技術開発を急いでいると推測されます。
具体的には昨年12月に発売したFCV「MIRAI」(723.6万円)の場合、車格が近い「クラウン ロイヤル」HVモデルの422万円程度にまで抑える必要が有ります。
現在は政府からの補助金202万円、自治体が更に100万円の補助金を上乗せしてMIRAIの価格を実質422万円程度に抑えていますが、今後は補助金無しで車両価格自体をそのレベルまで引き下げなければなりません。
その手段となるのがコストアップ要因となっているFCV専用部品の低コスト化。
駆動用モーターや2次バッテリーは既存のHV用を流用しているため、コストダウンの対象となるのは「FCスタック(燃料電池)」と「高圧水素タンク」等に絞られます。