ヤマハ発動機が2050年までに製品ライフサイクル全体のカーボンニュートラルを目指す

■2050年にランドモビリティにおいて、C02排出量を90％削減

2021年の夏も梅雨明けから猛烈な暑さが続いています。温暖化に代表される環境問題は、「他人事」ではないと感じられる方も多いのではないでしょうか。企業にとっても環境問題は、中長期の計画が欠かせなくなっています。

●カーボンニュートラルへの新たなヤマハの目標

2021年7月19日、ヤマハ発動機は、2018年に策定された「ヤマハ発動機グループ環境計画2050（環境計画2050）のCO2排出量の削減目標を見直し、2050年までに事業活動を含む製品ライフサイクル全体のカーボンニュートラルを目指すという、新たな目標を発表しました。

今回見直された「環境計画2050」は、ヤマハ発動機グループが2050年までに目指すゴールとして、2030年、そして2035年に到達すべき目標（ターゲット）を再設定。3年ごとの中期計画を策定し活動を推進していくとしています。

昨年から見直しに着手したという「環境計画2050」。モーターサイクル（二輪）では、2030年にバッテリーEVを2.6％、2050年にはBEVを90％まで引き上げるとしています（2050年にランドモビリティにおいて、C02排出量を90％削減）。

また、船外機はBEV、FCVの目標を21.0％、2050年に81.0％としています。こうしたバッテリーEV化の具体策として、提示されたのが「東京モーターショー2019」に出展されたコンセプトモデルです。

●現実になりつつあるコンセプトモデルMW-VISION、TRITOWN

小型モビリティの「MW-VISION」、新領域への挑戦として「ラストワンマイル」の解決策として提案、量産化を目指す「TRITOWN」。さらに、都市交通での使用が想定された、新世代 高機動EVプラットフォームの「E01」、都市内の移動に最適な次世代電動コミューター向けプラットフォーム「E01」などの実用がBEV化のキーを握っています。世界中の自動車メーカーがEV化に向かう中、二輪メーカーのバッテリーの調達が難しいと予測。

脱着式バッテリーは、2019年の国内二輪メーカーによる「電動二輪車用交換バッテリーコンソーシアム」に基づき、共同調達していくのが解決策になると考えているようです。ヤマハ発動機では、移動に伴う1人当たりのCO2排出量のさらなる低減を目指し、効率の良い動力源、よりCO₂排出量の少ない動力源への切り替え、CO2排出量の少ない小型モビリティの活用を推進していくと表明しています。

●技術説明会の映像

（塚田勝弘）