塚田勝弘 
トヨタは今回の「上海国際モーターショー」において、中国で初披露したC-HR/IZOAのEV 2車種を皮切りに、2020年代前半には、グローバルで10車種以上のEVの展開を予定しているそうで、同社が2017年12月に掲げた2030年「グローバル電動車販売550万台以上」の目標に向け、着実に電動車普及を進めていくとしています。
ほかにも、中国初披露のRAV4ならびにアルファード／ヴェルファイアのハイブリッド車（HV）や、2019年3月から販売を開始したカローラ、レビンのプラグインハイブリッド車（PHV）、中国の研究開発拠点であるTMEC（Toyota Motor Engineering & Manufacturing (China) ）で開発された「中国の90後（1990年以降生まれ）の若者の価値観やライフスタイルに合うクルマ」として提案するEVコンセプト車「RHOMBUS」など、様々な電動車を披露されています。
燃料電池自動車（FCV）についても、トヨタ副社長の吉田守孝氏は、「2017年から中国で燃料電池車MIRAIの実証実験を開始しており、そのほか、FCコースターの中国導入など、様々な検討を進めていきます」とコメントしていて、FCVの開発を中国でも推進していることを強調。
なお、2018年11月の「中国国際輸入博覧会」では、「e-Palette」をはじめとした「電動化、知能化、情報化」を活用し、人々の生活を支える「新たなモビリティ」を提案済みです。これらの新たなモビリティは、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会において活用される予定。トヨタは、北京2022オリンピック・パラリンピック冬季競技大会では、東京2020で得た知見を活かし、国際オリンピック委員会、国際パラリンピック委員会、北京オリンピック・パラリンピック冬季競技大会組織委員会と連携の上、大会の成功に向けて尽力していきたいとしています。
（塚田勝弘）
