Avanti Yasunori 
欧州各国がガソリン・ディーゼル車の販売禁止を打ち出すなど、電動化の流れが加速するなか、9月28日にトヨタ、マツダ、デンソーの3社がEVを共同開発する新会社「EV C.A. スピリット」の設立を発表しました。
新会社では、車両サイズや形状にこだわらず共通の設計手法を用いるほか、モーターやバッテリーの制御などEVの基幹技術を共同開発することになるそうです。
一方、日経新聞によると、今年2月に環境やIT分野などでトヨタと提携したスズキも新会社に参加する検討に入ったそうで、子会社のダイハツ・日野に加え、2021年にEV発売を予定しているスバルも参加を検討しており、出資比率はマツダやデンソーと同様に、各社5%前後になる模様。
EV化を巡っては、EU（欧州連合）が域内で事業を展開する大手自動車メーカーに対し、2021年時点で1km走行あたりのCO2排出量を、新車平均で「95g以下」に抑えるよう求めています。
ところが英国の「PAコンサルティング」によると、規制をクリア出来るのはボルボをはじめ、トヨタ、ルノー・日産、現代のみで、ドイツ勢（ダイムラー、BMW、VW）はEUのC02排出規制を2021年時点ではクリアできそうにないとみているようです。
