その理由として、ドイツ勢はEV転換をアピールするものの、現実の新車販売に占めるEV割合が数%に過ぎず、2021年時点でもまだ戦力にはなっていないことを挙げています。
またVWの排ガス不正以降、ガソリン車よりCO2排出量が少ないのがウリだったディーゼル車のシェアが域内で低下しており、その結果、EVではなくガソリン車に多くの需要が流れ、各社のCO2排出量が計画通り低減されていない模様。
さらにドイツでは、CO2低減に不利な大型SUVが新車シェアの20%以上を占めるようになっています。
その点、欧州域内の新車の4割近くまでハイブリッドを広く普及させて来たトヨタの場合、現状でもCO2排出量が飛び抜けて少なく、余裕で規制をクリアすることになるとしています。
さらにトヨタは2020年の東京五輪以降、新会社「EV C.A. スピリット」を通して多種多様なEVの市場投入を計画していることから、その優位性は昨今の報道とは裏腹に、今後も揺らぐことは無さそうです。
(Avanti Yasunori・画像:TOYOTA、SUZUKI)
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