原油価格が下落したのは米国や中国、欧州などの経済情勢を反映して原油需要が減速する中、OPEC(石油輸出国機構)が減産に踏み切らなかった事から原油がだぶつき始めた事に起因している模様。
加えてサウジアラビアが米国のシェールガスに対抗してシェア維持を目的に原油価格を引き下げた事も影響しているようです。
これは消費税増税と相まって、ガソリン価格の高騰で維持費に悩まされている自動車ユーザーにとっては大いに嬉しい現実と言えるでしょう。
一方の自動車メーカーに於いてもガソリン価格の低下は「吉」と出そうなものですが、北米市場で意外なシワ寄せが出ていると言います。
具体的にはガソリンが安くなったことで販売が好調だったプリウスなどHVの優位性が薄れ、以前にも増してピックアップトラックや大型SUVの販売が上位を占める傾向にあるようです。
トヨタ自動車は今年1-11月の間に北米で約216万台(前年同期比+5.6%)の新車を販売したものの、国内から輸出しているプリウスの来年1月の生産計画については約1万1600台から▲25%減の約8800台に下方修正した模様。
ただ、プリウスについては先日の記事でも触れたとおり、現行モデルがデビュー後、既に5年半以上経過しており、モデル末期を迎えている事も一因。
とは言え、北米に於ける低燃費車の販売台数は総じて下降気味で、自動車各社にとって原油価格の低下は意外にも痛し痒しの状況となっているようです。
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