創立80周年のトヨタ、組織を大変革する背景にある「危機意識」とは？

2011年に「地域主体経営」、2013年には「ビジネスユニット制」を導入するなど、地域に根差した「もっといいクルマづくり」の推進や、現地現物に基づく「人材育成」に取り組んできたトヨタ自動車。

＜ビジネスユニット制＞

レクサスインターナショナル（レクサス事業担当）
第1トヨタ（北米・欧州・日本担当）
第2トヨタ（中国・豪亜中近東、アフリカ、中南米担当）
ユニットセンター（ユニット事業担当）

しかしながら、仕事の進め方は従来の延長線上にあり、従業員や関係者の頑張りに頼っている部分が多く、また機能間の調整に時間を費やす傾向が顕在化していたそうです。

そこで同社は2016年3月2日、全社的な体制変更を発表。仕事の進め方を変革することを狙いに、2016年4月18日付で従来の「機能」軸ではなく、「製品」を軸とする7つのカンパニー制を導入しました。

「先進技術開発カンパニー」
「トヨタコンパクトカーカンパニー」（トヨタ自動車東日本）
「ミッドサイズヴィークルカンパニー」
「CVカンパニー」（トヨタ車体）
「レクサスインターナショナルCo.」(トヨタ自動車九州)
「パワートレーンカンパニー」
「コネクティッドカンパニー」

「製品」軸で仕事を回すことにより、機能の壁を壊して調整を減らし、全ての仕事を「もっといいクルマづくり」と、それを支える「人材育成」に繋げていくことが体制変更のポイントになっており、これにより、責任ある立場のリーダーが現場に近いところで物事を決められるようにしたという訳です。