塚田勝弘 
■タイヤの製造・販売・使用などのほか、再生時の活用にも貢献する技術
住友ゴム工業は、2023年10月から日本メーカー初となる「RFID（Radio Frequency Identification）」搭載市販タイヤを発売します。
RFIDは電波を使って非接触でデータを読み書きできる技術で、各種リーダータグ、身近ところでは交通系ICカードなどにも使われています。住友ゴム工業は、RFIDを使いタイヤ個体識別が可能となる市販用タイヤをリリースします。
対象商品は、EV路線バス向けリブタイヤ「DUNLOP（ダンロップ）」ブランドの「e. ENASAVE SP148（イーエナセーブ エスピーイチヨンハチ）」、タクシー用オールシーズンタイヤ「DUNLOP ALL SEASON MAXX AS1 for TAXI（オールシーズンマックス エーエスワン フォータクシー）」です。
RFIDは、従来バーコードやQRコードを使って行われていた個体識別を電波を用いた無線通信技術によって確認する技術。なお同社は、2023年1月にRFIDを活用したタイヤトレーサビリティーの業界標準を策定する国際団体である「GDSO（Global Data Service Organisation for Tyres and Automotive Components）」に加盟しています。
その後、量産タイヤへの搭載に向けて課題だったタイヤ性能への影響やRFIDタグの耐久性などをクリアし、このほどの発売を実現したそうです。
RFIDを搭載する利点は、将来的に製造・販売・使用などの様々なシーンにおいてタイヤデータが取得可能になることです。使用状況や走行履歴などを分析することで、安全性や作業効率の改善が期待できます。
さらにリトレッド（摩耗したタイヤの基礎部分を活用して路面に接するトレッド部分に新しいゴムを貼り付けて再利用すること）回数の向上や材料リサイクルの促進につなげていくことも可能になりそうです。
同社は今後、リトレッドやメンテナンスなどのソリューションビジネスを中心に、ユーザーニーズに合った付加価値の高いサービス提供に向けて開発を進める構え。
さらに住友ゴム工業は、2023年3月にタイヤ事業における独自のサーキュラーエコノミー（循環経済）構想である「TOWANOWA（トワノワ）」構想を策定済みです。安全で高機能なタイヤの開発やソリューションサービスの拡充を通じて新たな価値を提供するとしています。
（塚田 勝弘）
