カーナビなどの利便性向上はもちろん、自動運転技術の確立にも欠かせないのがクルマとインターネットの接続です。
ほかにも、路車間通信、車車間通信など次世代のITSにも「つながる」技術が欠かせません。たとえばトヨタでは、レクサス各モデルやプリウスPHVなどに搭載されているDCMという専用通信機を使ってオペレーターサービスや常時可能な道路情報更新(地図)、セキュリティサービスなどが利用できます。
さらには、プリウスPHVの新サービスの「PHVつながるでんきサービス」もつながる技術を利用したもの。EVモード走行距離や自宅充電量などの情報をトヨタからユーザーがサービス申込みをしている電力会社に提供。
提供された内容は、ユーザーがWEBサイトを通じて確認できるほか、内容に応じて電力会社からユーザーにポイントを付与。そのポイントを利用することで電力料金の支払いや、商品との交換を行うことができるというものです。
「つながるクルマ」、「コネクテッドカー」と呼ばれる技術がそれで、自動車メーカーと通信やIT企業などとの協業が広がっています。ルノー日産(現在は三菱含む)はマイクロソフトなど、トヨタもマイクロソフトと協業し、ホンダとソフトバンクはAI分野で共同研究を開始しています。