塚田勝弘 
クルマとインターネット（サーバーやクラウド）を接続するには、いくつかの方法があり、トヨタでは2002年に車載通信機DCMを実用化しています。
携帯電話（スマホ）や通信会社による通信機器を使うよりも車両のイニシャルコストが嵩む傾向があるため、高級車中心のラインナップでしたが、その時点でベストといえるセキュリティを確保。
現在は、トヨタ独自のTプローブ交通情報を活用した渋滞回避ルートの提供をはじめ、緊急通報サービス、盗難追跡サービス、先読み情報サービスなどがビッグデータから提供されています。
DCM搭載車（コネクティッドカー）からは、位置や速度情報をはじめ、エンジン、センサー、制御系情報が収集されビッグデータになるわけです。
今回発表された重要なポイントとして、まず2020年までに車載通信機DCMをグローバルで共通化し、日米でほぼすべての乗用車に標準搭載。さらに順次主要なマーケットに拡大していくという計画。
さらにKDDIと共同で、車両の位置情報から国・地域ごとに選定された通信事業者に自動接続し、グローバルな通信プラットフォームを構築するとしています。
これにより、世界中を走るトヨタ車（レクサス車）の情報を集めるだけでなく、マイクロソフトと共同で北米に設立された「Toyota Connected」により、ビッグデータとしての集約と活用が図られることになります。
こうしたビッグデータは、渋滞回避など現状のサービスだけでなく、将来的には自動運転につながる高度な地図や車両制御などに活用されるでしょう。
もちろん、「つながるクルマ」個々の故障や整備の発見だけでなく、メンテナンスの予知にもつながるほか、車両データの遠隔操作まで広がります。
ほかにも、保険会社への情報提供やライドシェア事業者との提携、カーシェア事業者との提携と課題（スマートキーボックスで解決）、アメリカのGetaround社との提携、国内タクシー事業者との連携強化、新型プリウスPHVの国内向けサービスなど多岐にわたっていますので、別記事でご紹介します。
「つながるクルマ」により、将来は各ユーザーにAIも活用したエージェントが付き、車載ディスプレイやスマホなどの端末を媒体にして自動運転車両を動かすだけでなく、ドライブや移動のサポート、家庭の家電操作などを完璧にこなしてくれる付き人のようなサービスも実現しそうです。
（文/写真 塚田勝弘）
