市場調査会社のGfKジャパンは、2015年度のドライブレコーダーの国内市場動向を発表しました。
発表によると、2015年のドライブレコーダーの国内販売台数は前年比42%増の61万台と急増しました。
平均販売単価(税別)も前年比で21%上昇し、1万3700円になりました。基本的な交通事故時の記録機能のほか、駐車中の監視、前方衝突防止、車線逸脱警告など、高機能化で平均単価が上がったもようです。参入メーカー数も増加しており、2015年の販売メーカー数は前年比1.3倍の60社を超えました。
今回の調査は全国のカー用品量販店や家電量販店、オンラインショップなどの販売実績をまとめたものです。
また、GfKジャパンが2015年10月の14日間に約1万3000人のドライバーを対象に実施したインターネット調査によると、ドライブレコーダーの認知度は97%に達し、認知率が高いことが分かりました。ドライブレコーダーの認知者のうち保有している者の割合は16%に達しました。
購入時に最も重視した点は「安価な価格」で、一方、購入した製品の不満点では、夜間に撮影した画像の不鮮明さが目立ちました。
購入意向者が重視する点は、性能との「コストパフォーマンス」が最も多く、次いで「カメラの性能(画質など)」、3番目に「価格」となりました。
今回の調査結果を見ると、ドライブレコーダーはもう特別な装備ではなく、どこにでもある当たり前のアクセサリーになっているようです。
(山内 博・画像:GfKジャパン)