山本晋也 次代のエコカーとして期待される、電気自動車やプラグインハイブリッドカーに大きな動きが始まりそうです。
トヨタ、日産、ホンダ、三菱といった電気自動車やプラグインハイブリッドカーを市販する自動車メーカー4社が、外部充電に関係する電動車両（PHV・PHEV・EV）の充電器について、その設置活動を共同で推進すること、利便性の高い充電ネットワークサービスの構築を共同で実現することに合意すると、記者発表を行ないました。
電動車両の普及には充電インフラ設備の早期普及が重要です。このインフラ整備には、政府補助金がある環境下で、自動車メーカー4社も設置費用の一部負担もして設置促進を図るとともに、既存の充電サービス会社と連携して、充電器の利用者に利便性が高い充電ネットワークを構築していく、ということです。
電気を使うということは、間接的に化石燃料以外のエネルギーを使えるという点で、エネルギー源多様化に寄与します。多様化という話には再生可能エネルギーも含まれ、走行中に排気ガスを出さないというだけでなく、電気自動車の普及はエネルギーのサステナビリティにもつながる方策です。
今回、自動車メーカー4社が電動車両普及の為に充電インフラの整備・充電ネットワークの構築に取り組むという宣言も、そうした背景にあるものといえます。
発表によれば、日本における充電器は、急速充電器が約1700基、普通充電器が約3000基強といった状態で、まだ十分な状況ではないといいます。そこで次のような4つのテーマで、4社が協力していくということです。
1. 国内における充電器設置促進活動の推進（普通充電器：8000基・急速充電器4000基レベル）
2. 充電器の設置費用と維持費用の一部を一時負担して充電器設置活動を推進
3. 快適なPHV・PHEV・EVライフを過ごすことができる充電インフラネットワークサービスの構築
4. 官庁や地方自治体との連携
充電ネットワークの構築においては、現在は各社が独立して提供している充電サービスを連携し、例えば共通カードでどこでも充電できるといった、利便性の高い充電インフラネットワークサービスが考えられているとのことです。
日本政府は次世代自動車普及目標として、新車販売台数に占める電動車両（PHV・PHEV・EV）の割合を、2020年には15%～20%とすることを掲げています。また、1005億円におよぶ充電器設置補助金を打ち出しました。今回、4社が共同で行なうと宣言した充電インフラの整備・充実、設置費のメーカー一部負担により、電動車両の機能が最大限生かせる社会作りにつなげることで、そうした電動車両の普及目標に迫ることが期待されます。
（山本晋也）
