塚田勝弘 
■カーボンニュートラルなバイオ燃料の普及拡大を目指す
マツダの電動化戦略は「Well-to-Wheel（燃料採掘から車両走行まで）」視点で、企業平均CO2の排出量を2050年までに2010年比90％削減することを視野に入れ、2030年時点で生産するすべての車両に電動化技術を搭載すると発表しています。
一方でEVなどは「マルチソリューション」の選択肢の1つという考え方で、国や地域によって異なる電力事情、エネルギーや環境事情などに応じて適材適所で展開していくのがマツダ流といえるのかもしれません。
内燃機関を磨き上げながらも先述した電動化戦略を推進し、さらに今回、同社は「ひろしま “Your Green Fuel” 」プロジェクトにおいて、広島地域で支える地産地消モデルを実現するため、バイオディーゼル燃料の原料製造、供給から利用に至るまでのバリューチェーンを構築し、同燃料の利用を開始したと明らかにしました。
同プロジェクトは、ひろしま自動車産学官連携推進会議（「ひろ自連」）が推進している自動車用次世代バイオディーゼル燃料（以下、バイオディーゼル燃料）の普及拡大を図るもの。
マツダが参画する「ひろ自連」は、サステイナブルな自動車社会の実現に向け、化石燃料に代わるカーボンニュートラルなバイオ燃料の普及拡大を目指すため、2018年6月にユーグレナ社と共同で同プロジェクトが立ち上げられたそうです。同社は「ひろ自連」を通じて同プロジェクトの確実な立ち上げに貢献すると共に、バイオディーゼル燃料が石油由来の軽油と同等性能になることを確認するなど、燃料利用に至るまでの必要な準備を進めてきたとしています。
次世代バイオディーゼル燃料（ユーグレナバイオディーゼル燃料）は、微細藻類油脂や使用済み食用油を原料としたバイオディーゼル燃料のことで、とうもろこしなどを原料としたバイオ燃料と比べて、食料競合や森林破壊のような問題がない利点があります。
また、燃料供給に関連する追加インフラを必要とせず、カーボンニュートラルを実現する優れた自動車用液体燃料とマツダは捉えているそう。追加インフラが不要となれば、コスト面のメリットもあるはず。
今後は、広島県内の事業者が排出したCO2などを活かした広島での微細藻類の培養に加えて、微細藻類残渣を用いた農業、畜産、水産向け肥料、飼料への活用なども検討し、広島の自治体、企業、地域、そして、同プロジェクトの賛同企業と共に、地産地消モデルの構築を目指すと表明しています。
（塚田勝弘）
