山本晋也 
■八郷社長が記者会見で明言、新型フィットは東京モーターショーで世界初公開
ホンダの八郷隆弘 社長が、2018年度の決算概況報告に合わせて、四輪に関する事業方針を発表しました。
社長就任以来「営業（Sales）・生産（Engineering）・開発（Development）・購買（Buying）」の連携を進めることで、効率化やスピードアップを図ってきたという八郷社長ですが、今回の事業方針の発表では『ホンダアーキテクチャー』と呼ばれる新しい取り組みを始めていることを明らかにしました。これにより量産モデルにおける開発工数を2025年を目途に30％も削減できるといいます。
昨今、ホンダのクルマ作りにおいては高コスト体質であることが指摘されることが多く、それが車両販売価格の上昇につながっているとも言われていますが、その改善を目指すというわけです。
この新アーキテクチャーによる最初のモデルと目されるのが、グローバルコンパクトの「フィット（海外名：ジャズ）」です。そのフィットについては、4代目となるニューモデルが2019年秋に開催される東京モーターショーにて世界初公開されること、そしてハイブリッドシステムは2モータータイプの「i-MMD」に変わることが発表されました。すでに、ホンダは電動化の中心をプラグイン化との親和性にすぐれた「i-MMD」とすることを明らかにしていますが、フィットクラスでも2モーターハイブリッドを使うというわけです。
現行フィットなどのコンパクトカーには「i-DCD」と呼ばれるワンモーター＋7速DCTを組み合わせたハイブリッドシステムを展開してきましたが、その理由はコストの高いモーターを一つにすることでコンパクトカーに求められる価格競争力を確保するためという部分もありました。しかし、量産効果などによりコストダウンの目途がついたのでしょう。八郷社長の発表でもi-MMDのコストは2022年までに25％の削減（2018年比）を見込んでいるということです。
また、電動車両では2019年のジュネーブモーターショーで発表したバッテリーEV「Honda e」を日本と欧州に投入する予定となっています。このような電動車両を展開するという発表からは、バッテリーやモーターといった電動車両の肝となる部品について、内製能力だけでなくサプライチェーンも整備しているという自信を感じるのではないでしょうか。
また、現行世代のホンダ・ハイブリッドシステムは「SPORT HYBRID」シリーズとしてブランディングされていましたが、今回の発表からは、よりシンプルに「i-MMD」という名称に変更することも見て取れます。心機一転というわけではないでしょうが、電動化時代を先どっていたホンダが、”ギアを上げる”フェイズに入ったといえそうです。
（山本晋也）
