パーソルキャリアが運営する転職サービスDODA(デューダ)が、22~59歳の会社員約6,000人を対象に調査した「転職人気企業ランキング2018」によると、昨年に続きトヨタ自動車(1位)とグーグル(2位)が圧倒的な支持を集め、3位以下の企業に大きな差をつけています。
EVなど新エネルギー車の販売拡大や、クルマのIT化・自動化などの技術革新を牽引するトヨタには「技術力が高く、品質が安定しているから」、「世界のトヨタだから」「名実ともに日本を代表する企業だから」といった評価が目立ちます。
ちなみに、日経新聞社の「2018年夏のボーナス調査結果」によると、全産業における平均支給額が約83万円(前年比+4.62%)のところ、トヨタが133万円、ホンダが121.5万円、日産が111.2万円と、自動車を中心に製造業が上位を占めている状況。
昨年は円高などの要因で製造業の業績が芳しくありませんでしたが、今年は一転、純利益が過去最高になるなど、好業績をあげている会社が増えているようです。
このように好調な自動車業界ですが、欧米や日本では新車販売台数が鈍化傾向をみせており、各メーカーは次の時代に向けた模索を始めています。
トヨタ自動車の場合も、ダイハツ、日野とのグループ関係を維持しつつ、スバルやマツダとの業務提携を発表、スズキも昨年2月よりトヨタとの業務提携を進めており、自動車各社では得意分野を活かした提携を柔軟に進めるなどの動きが顕著になっています。
一方では中国やインドによる自動車ブランド買収の動きが活発化しており、国内外の自動車業界では生き残りをかけた決断の早さや、発想の柔軟性が求められる状況。こうした背景から、自動車各社では時代の変化をいち早くキャッチし、対応できる人材を求めている状況と言えそうです。
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