「あおり運転」事故報道後に販売が大きく伸張。2017年のドライブレコーダー販売台数は前年比38%増

台数が増えた要因として、参入するメーカーとモデル数が増加傾向にある点で、2017年は70強のメーカーから600以上のモデルが販売されたそうです。ドライブレコーダーの普及が進むにつれて、市場関係者からは高価格帯が売れているという声が聞こえてきますが、昨年はどうだったのでしょうか?

平均価格は前年から1%上昇し、1万4000円になったそうです。ケンウッドなどのメーカーも分析しているとおり、高価格帯製品と低価格帯製品へニーズが二極化。価格帯別の数量構成比では、2万円以上の高価格帯が前年の17%から19%へ、5000円未満の低価格帯も前年の11%から14%へ拡大しています(図2)。

また、「あおり運転」事故の報道があった10月以降では全方位的な撮影が可能なモデルなど高価格帯製品の伸びが目立つそうで、12月では2万円以上の構成比は26%に達したという内容になっています。

さらに、2017年に販売されたドライブレコーダーの機能面では、車両が急ブレーキなどの突発的な衝撃を受けた際に役立つ衝撃検知機能の搭載は数量構成比で9割超に。

また、前方衝突警告機能や車線逸脱警報機能といった運転支援機能は前年の19%から31%まで高まり、夜間モードは60%から68%まで拡大しています。カメラ画素数では、200万画素以上が前年の73%から78%まで拡大。GfKジャパンが2017年11月に実施した消費者調査でもこうした高機能化を後押しする結果が見られているそうです。

(塚田勝弘)

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塚田勝弘

1997年3月 ステーションワゴン誌『アクティブビークル』、ミニバン専門誌『ミニバンFREX』の各編集部で編集に携わる。主にワゴン、ミニバン、SUVなどの新車記事を担当。2003年1月『ゲットナビ』編集部の乗り物記事担当。
車、カー用品、自転車などを担当。2005年4月独立し、フリーライター、エディターとして活動中。一般誌、自動車誌、WEB媒体などでミニバン、SUVの新車記事、ミニバンやSUVを使った「楽しみ方の提案」などの取材、執筆、編集を行っている。
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