スズキが昨年4月14日、環境対策で電動車への移行を目指すインドにおいて、東芝、DENSOとリチウムイオンバッテリーの製造を手がける合弁会社の設立を発表しました。
昨年9月からグジャラート工場内で200億円を投じてバッテリーの生産準備を進めており、2020年をめどに量産を予定。合弁会社の資本金は約20億円、出資比率はスズキ:50%、東芝:40%、DENSO:10%。
そうしたなか、インドのデリーで開催された部品展示会「Auto Expo Components 2018」(2月8日~11日)に、DENSOが合弁会社で生産を予定しているリチウムイオンバッテリーを出展しました。
日経新聞によると、DENSOが披露したのは、容量120Whのリチウムイオンバッテリーで、電圧は12V、外形寸法は長さ305mm×幅200mm×高さ90mmで体積は5.5L。DENSOの電池制御ユニット小型化技術により、体積が55%削減されています。
スズキは合弁会社でのバッテリー量産開始を機に、マイルドHV用バッテリーを合弁会社製に置き換える模様。同社が50%近くのシェアを握るインド市場では、経済が高成長している半面、大気汚染が深刻化しており、インド政府は2020年に欧州の最新環境基準「ユーロ6」に準じた環境基準の導入を予定しています。
インド市場で約40%を占めるディーゼル車を中心に排ガス規制を強化する方針を示しており、スズキはこれに対応すべく現行のマイルドHVに加え、2020年にはEVの発売を予定。
EVへの移行に伴う車両価格の上昇抑制に向け、駆動用モーターの内製化についても平行して進めており、今回のバッテリー生産の内製化についても電動化に伴う高額部品のコスト低減が目的と推測されます。
(Avanti Yasunori・画像:SUZUKI、DENSO)
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