塚田勝弘 しかし、リーフの普及ペースは最近でこそ巻き返しているとはいえ、ルノー日産アライアンスの世界販売台数150万台の目標達成年度を遅らせています。
日産では、国内の販促を狙うべく、ゼロ・エミッション社会実現に賛同する企業の各事業所にEV用充電器を設置し、従業員が通勤用としてリーフを活用できる環境づくりのサポートをスタートさせています。
上の写真はカルソニックカンセイで今春導入されたもので、ほかにも金沢市の繊維製品商社では、社用車としてリーフを導入し、社員の通勤にも貸し出す動きもしているそうです。
ガソリン高が今後も続くとなると、エコロジーだけでなく、エコノミーの面からこうした動きが加速しそうです。
日産では、リーフ導入に向け、普通充電器の設置の支援や実務運用におけるノウハウの提供を行うなど、クルマ（リーフ）を売りっぱなし、貸しっぱなし（リース）するだけでなく、バックアップをしていくとのこと。
すでにグローバルで積極的に取り組まれているようで、アメリカでのリーフの販売のうち約2割は、ワークプレースチャージングに起因するものと日産では分析。
日本も、最近は自社の事業所に充電器を設置し、社員にEVでの通勤を奨励する企業の数が徐々に増えているというのは、上でもご紹介したとおりです。
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https://clicccar.com/2014/04/04/251020/
（塚田勝弘）
