Avanti Yasunori 
以前「2030年でもハイブリッドやEVは1割、ガソリン・軽油車が9割も!? NHK報道の真相は？」でお伝えしたとおり、世界全体では2030年でもHVやPHV、EV等が占める割合は10%程度で、残る90%は従来のガソリン車やディーゼル車が占めていると予想されています。
そうした中、トヨタ、ホンダ、日産など自動車大手8社と、東京工業大学や早稲田大学、千葉大学、群馬大学などの国内大学が連携して乗用車向けの新型ガソリンエンジン技術の共同研究に乗り出すことになったようで、経済産業省もこの活動を支援する方針と言います。
2014年度に共同出資で技術研究組合を立ち上げ、燃費性能を従来比で30％程度向上させたエンジンを開発、2025年度までの市場投入を目指す模様。
これは日経新聞が24日に伝えたもので、現在、燃費向上に関する代表的技術としてHVなど、モーターと組合せたものが主流となっていますが、この研究で成果が出れば、内燃機関そのもののブレークスルーに繋がり、現在よりもシンプルで安価な低燃費車が実現する可能性が出てきそうです。
技術研究組合では各社が競合しないように配慮しながら、エンジンの基盤となる技術を中心に研究に取り組む予定で、CAE解析を駆使して無駄の無いガソリン燃焼技術やピストン等の部品摩耗低減による燃費向上技術を研究。 またエンジンの出力を保ったままでダウンサイジングや希薄燃焼を実現する技術も平行して研究するようです。
この産学共同研究はエンジンの基礎研究で先行する欧米に対抗する為、日本の大学で近年不足しているエンジンに関する高度な教育体制を整備することで、自動車メーカーのエンジン基礎研究に携わる人材を育成する狙いが有るようです。
産学一体となって進める乗用車用エンジン燃費向上技術の研究成果が期待されます。
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https://clicccar.com/2013/04/07/217087/
