紙媒体からWebへ。自工会の情報誌「モーターサイクルインフォメーション」、32年の歴史に幕

■スタートから32年を経て、発信手段をネットに移行

日本自動車工業会が二輪車情報誌『Motorcycle Information』（モーターサイクルインフォメーション）の終了を明らかにしました。同誌の創刊は1988年、おもに報道用資料として活用されてきました。これまでに385号が定期刊行されています。

●拡がらない情報発信に焦り

同誌の制作を続けてきた二輪車特別委員会は終了の理由をこう話します。

「事業開始より32年が経過し、情報伝達方法の多様化、情報伝達スピードが高速化している現代において、当委員会からの情報発信も刷新が必要と判断した」。

最終号となる3月号では、自工会による『埼玉県三ない運動見直しの記録』『自治体の二輪車駐車場事例集2021』を発行する案内がニュースとして取り上げられ、特集では原付免許取得率が全国上位の県に共通する理由を独自取材で解明しました。

「モーターサイクルインフォメーション」は独自の視点から、二輪車業界が抱える課題を追求する誌面作りを続けていました。かつての新年号では4メーカーのトップが駐車問題などについて、踏み込んで文字にすることもありました。

配布先も新聞、専門誌などのメディアに限らず、業界関係団体にも配布され、事実上、自工会の二輪車施策を表明する“機関誌”でもありました。これらの記事の内容は自工会のホームページ上にも掲載され、できるだけ多くの人に広めたいという考え方から報道向けに転載することも認めていました。

しかし最近は「今までのやり方が露出（情報の拡散）につながっていないという認識」（自工会広報室）があったため、見直しの機運が高まったといいいます。

●今後はニュースサイトにダイレクトに発信

新しい情報発信について、自工会はこう話します。

「定期刊行で情報を区切らず、週1回程度をめどに、ウェブニュースを発信します。ニュースリリースというより、一般に向けて読んでもらえる内容を目指します」（同広報室）

掲載先も自工会サイトではなく、Yahoo!ニュースやスマートニュースなどのポータルサイトを予定します。

また、報道向けには、こうしたニュースをまとめた冊子を月に1度、印刷して製作。

「ニュースは公開されても、転載は（新しい情報発信でも）引き続き可能なので、自工会の事業について情報発信をお願いします」（前同）と、対象を分けて広報していく予定です。

新型コロナでの生活様式の変化が追い風となり、国内二輪の販売は好転していますが、中長期的には各社厳しい見方を崩していません。また、モーターサイクルショーやバイクの日、バイク・ラブ・フォーラムなど主なバイクイベントが軒並み中止に追い込まれています。唯一、ライダーに二輪車特別委員会の存在を伝えることができる情報発信の刷新です。

4月は発信を一時休止し、新しいニュースは、5月からよりタイムリーに送り出されます。

（文・中島 みなみ）