米調査会社オートデータによると、米国における昨年の新車販売は1,755万台(前年比+0.4%)で、うち米大手3社の販売台数はGMが304万台(同‐1.3%)、フォードが260万台(同‐0.1%)、クライスラーが221万台(同+0.1%)と、約45%のシェアを占めています。
日本勢はトヨタが245万台(前年比‐2.0%)、ホンダが164万台(同+3.2%)、日産が156万台(同+5.4%)、スバルが61.5万台(同+5.6%)、マツダが29.8万台(同‐6.7%)、三菱自が9.6万台(同+1.0%)と、約38%のシェアを占めている状況。
このように米国と日本の自動車メーカーで米市場全体の83%を占めており、いかに日本車メーカーが米国内で大きなシェアを維持しているかがわかります。
そうしたなか、新聞報道などによると、トヨタ、ホンダの米国法人幹部らがデトロイトショー17の会場内で語ったコメントとして、2017年は昨年をやや下回るものの、3年連続で1,700万台を超えると予想しているそうです。
これには米株価が過去最高値水準で推移するなど、米経済の先行きに楽観的な見方が広がっていることが背景にあるようです。
ただその一方で、大手自動車メーカーに対するトランプ次期米大統領のSNSを使った批判コメントは続いており、その矛先はこれまでのフォード、GM、トヨタに留まらず、ドイツの大手自動車3社にも向けられています。