塚田勝弘 環境対応を経営の最重要課題のひとつと位置付けているトヨタでは「エコカーは普及してこそ環境への貢献」との考えのもと、ハイブリッドの普及に取り組んできたのはご存じのとおり。
1997年8月、日本でコースターハイブリッドEVを発売、そして同年12月に世界初の量産ハイブリッド乗用車の初代プリウスを発売して以来、2015年7月末の800万台突破から約9か月で累計販売台数900万台を達成したことになります。
ここの1年でも、シエンタ（昨年7月発売）にハイブリッドモデルが追加されたほか、4代目となるプリウス（昨年12月発売）の販売を開始。
海外では、RAV4にハイブリッドを追加（昨年11月発売）し、中国には現地産ハイブリッドユニットを搭載したカローラハイブリッド、レビンハイブリッド（昨年10月発売）が投入されています。
2016年4月末現在で、約90以上の国・地域でハイブリッド乗用車33モデル、プラグインハイブリッド車（PHV）1モデルを販売。
トヨタは今後もハイブリッド車についてはさらなるラインナップの拡充を図り、2020年までに年間で150万台、累計で1500万台の販売を達成するとしています。
なお、2016年4月末までに販売されたハイブリッドのCO2排出抑制効果は、車両サイズおよび動力性能が同等クラスの純ガソリン車のCO2排出量と比較すると、約6,700万tに上るとトヨタでは試算しているそうです。
また、ガソリン消費抑制量は同等クラスのガソリンエンジン車のガソリン消費量と比較し、約2,500万kLの効果があったと試算。
ハイブリッドやPHV、FCV（燃料電池車）に注力しているトヨタですが、40万台を受注したというテスラ・モデル3などに代表されるピュアEVへの対応をどうするかも気になるところです。
（塚田勝弘）
