日経新聞によると、小飼社長が先頃PHEVの投入を計画していることを示唆したそうで、内燃機関の燃焼効率向上を追求しつつ、電動化を進める考えのようです。
これは同社が24日の決算報告会で示した2017年以降に投入予定とする第2世代「SKYACTIV」テクノロジーの一つの方向性を示すものと思われます。
小飼社長は「PHEVはHVとEVの中間に当たる非常に効果的な技術」と語ったそうで、究極の燃焼技術と電動化技術を組み合わせることで劇的に燃費を改善する考えとか。
同社がPHEV開発を急ぐ理由として米国で2018年モデル以降の新車を対象にZEV規制が強化される見込みで、欧州でも環境規制が厳格化されることから、メルセデスベンツやVW(Audi、ポルシェ含む)、BMWなど大手がPHEVを次々に投入する構えをみせている事があげられます。
日本では電気モーターによる走行距離を約60kmまで拡大した三菱アウトランダーPHEVの販売が軌道に乗っており、今後他の国産勢からもPHEV登場が予想されます。
こうした流れの中、内燃機関の高効率化に注力するマツダがPHEVの投入を示唆したことは大いに注目されます。