カルロス・ゴーン元会長逮捕で揺れる中でも歩みを止めることはもちろん許されない日産自動車。ゴーン会長の「功罪」が各メディアで語られていますが、思ったよりも売れていないと指摘されながらも、実績でも技術面でも世界市場をリードしているEVは「功」といえるでしょう。
そんな中、2018年11月28日、バッテリーの蓄電、放電機能を活かし、電気自動車(EV)の持つ魅力をさらに向上させるソリューション「Nissan Energy(ニッサン エナジー)」を発表しました。
「Nissan Energy」のもと、日産EVのオーナーは、EVとエネルギー・システムをつなぐことで、車載バッテリーの充電に加え、そのバッテリーに貯めた電力を家やビルに給電することが可能に。さらに、その電力を電力網に供給することもできるようになり、日産はEVのバッテリーの二次利用についても提案していくとしています。
同社では、日産リーフなどのEVを中心とした「エコシステム」の構築を目指し、日本や米国、欧州ですでに取り組みを開始。「Nissan Energy」はこれらのソリューションの総称で、「ニッサン インテリジェント モビリティ」の取り組みの一環です。
日産では、「Nissan Energy Supply」として、自宅や外出先、旅先でも充電可能。「Nissan Energy Share」としてパートナーとともにEVを活用したエネルギーマネジメントを推進、「Nissan Energy Storage」として車載バッテリーの二次利用という3本柱を据えています。
(塚田勝弘)