日米仏のビッグネームが、スマートフォンアプリとクルマをつなげるオープンソースの業界標準化に向けて協力です。
フォードとトヨタ自動車が、スマートフォンアプリを車内で利用するためのオープンソース「スマートデバイスリンク(SDL)」を管理する非営利団体「スマートデバイスリンク コンソーシアム」を設立しました。
このコンソーシアムには、フォード、トヨタに加え、富士重工業、マツダ、スズキ、PSAグループといった完成車メーカーをはじめ、Elektrobit、Luxoft、Xevoといったサプライヤーも参画。さらにHarman、Panasonic、Pioneer、QNXも覚書にサインするなど、事実上の業界標準を目指してスタートを切りました。
SDLにより、スマートフォンと車載インフォテインメントシステムが密接にリンクしたシームレスな操作性や情報の連続性が期待できます。
さらに、スマートフォンと車両を連携させるにあたり、車両データへのアクセスなどを行なう場合にはセキュリティ面の心配も生まれますが、SDLにより品質やセキュリティについても向上させることが考えられているそうです。
ユーザーにとっては車内でのスマートフォンアプリを音声認識やナビ画面を通じて手軽に利用できるようになることが期待されるのです。
一方、アプリ開発者側からするとSDLを用いることで、車内のナビ画面、ステアリングスイッチ、音声認識などと、スマートフォンアプリを連携させやすくなることで可能性が広がります。
なお、SDLは、2013年にフォードによって、スマートフォンアプリと車載器を連携させる「アップリンク(AppLink)」システムとして採用済み。すでに500万台を超える車両で利用可能な実績あるシステムです。トヨタがSDLを用いた車載システムを商品化するには2018年頃とアナウンスされています。
(山本晋也)