塚田勝弘 
真にピュアEVが普通になり、クルマの大半に普及するまではの猶予は、自動車メーカーにより分析は異なっているようです。しかし、排出ガス規制などローカルエミッションの面からも、プラグインハイブリッドやハイブリッドを含めた電動化が進むことは間違いないでしょう。
2018年12月4日、アウディAGは 2019年から2023年末だけでも eモビリティ、デジタル化、自動運転のために約140億ユーロを先行投資することを計画していると発表しました。工場などへの投資や研究開発費が含まれていて、今後5年間の計画期間における総投資額は、 約400億ユーロに達するそうです。
具体的には、ブランド初となるSUV電気自動車の「Audi e-tron」を皮切りに、2025年までに約20の電動化モデルを発表し、そのうちの約半数がピュアEVになる予定としています。
とくに、計画期間の後半ではグループの相乗効果を高める「クロスブランド アーキテクチャー」に基づいた電動化車両の生産台数拡大があり、今回承認された先行投資額はそれも視野に入れたものになっているそう。
アウディは、ポルシェと協力して大型電気自動車用の「プレミアム アーキテクチャー エレクトリフィケーション（PPE）」を開発する一方で、 フォルクスワーゲンとともに開発を進めていた「モジュラー エレクトリック ドライブキット（MEB）」を完成済み。
同時に、アウディは車両と工場のデジタル化を推進していて、「オンデマンドでの機能追加」といった新しいデジタルサービスによるビジネスモデルも拡大させていくと表明しています。
（塚田勝弘）
