ホンダが寄居工場をEV生産の「マザー工場（埼玉）」に位置づけ、2019年以降 量産を加速

世界的な環境規制の強化に対応すべく、大手自動車各社がEVの開発を加速させています。

昨年10月には日産が新型「リーフ」を発売。マツダも米／中国で2019年以降にEVの発売を予定しており、2020年以降にはトヨタが中国等で、スバルも2021年に日本でEVの発売を計画しています。

そうしたなか、産経新聞によると年内にホンダが中国でEV（SUV）を発売するそうで、同社はその後、埼玉県の寄居工場をEV生産の「マザー工場」に位置付け、2019年に欧州、2020年に日本で街乗りに適した小型EVの販売を開始するそうです。

世界各国の拠点から寄居工場に技術者を集め、EVなど次世代環境対応車を生産するための技術を習得させるそうで、EVとエンジン車を同一工場で効率的に生産する手法なども研究する模様。

モーターや電池を搭載するEV生産には、エンジン車と異なる知見が必要になるため、寄居工場で量産技術を確立し、海外の工場に展開する方針のようです。

ホンダは2030年までに、世界販売の2／3をEVやHV、FCVなどの電動車とする目標を掲げており、今後、EVの車種数が増えれば、海外工場での生産も検討する模様。

このように、大手自動車各社では電動車開発が活発化しており、今後EVを含む商品充実が見込めそうです。

（Avanti Yasunori・画像:HONDA、NISSAN、TOYOTA）

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