「自動運転車」「EV」「カーシェアリング」時代の到来が自動車業界の収益構造を一変させる?

政府・民間企業・非営利団体など、様々な業種・マーケットを対象に経営コンサルティングを手掛ける「BCG」(ボストン コンサルティング グループ)が1月11日、「自動運転車」や「EV」などの登場に伴う自動車業界の将来予測を発表しました。

それによると、2035年時点の世界の新車販売台数 (乗用車)における「自動運転車」の割合は23%を占め、「EV」の割合は現状の1%→30%に拡大、「カーシェア(共有)」や「ライドシェア(相乗り)」サービス利用による移動の割合は現状の3%→18%に拡大すると予測しています。

また、タクシーと自家用車における「自動運転車」の割合はほぼ半数ずつとなる見込み。

これは同社が自動車業界の将来の構造変化に関する調査結果から割り出したもので、その傾向は今後10~15年で加速し、自動車業界の収益構造を大きく変化させることになるとしています。

自動車業界全体の収益は2035年に約1.6倍、利益が約1.7倍に拡大すると予測しており、この利益拡大は既存ビジネスの成長によるものではなく、「自動運転車」、「EV」、「シェアリングサービス」の3要素を組み合わせた新領域での利益創出が大半を占める模様。

自動車関連会社においては、新領域への投資などで難しいチャレンジが求められる一方、業界構造が大きく変化することから、新規参入の機会も増えると分析しており、今後はこれらの将来予測等も視野に入れた経営面での舵取りが求められそうです。

Avanti Yasunori・画像:TOYOTA)

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【関連リンク】

ボストン コンサルティング グループ(BCG)
https://www.bcg.com/ja-jp/default.aspx

この記事の著者

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Avanti Yasunori

大手自動車会社で人生長きに渡って自動車開発に携わった後、2011年5月から「clicccar」で新車に関する話題や速報を中心に執筆をスタート、現在に至る。幼少の頃から根っからの車好きで、免許取得後10台以上の車を乗り継ぐが、中でもソレックスキャブ搭載のヤマハ製2T‐Gエンジンを積むTA22型「セリカ 1600GTV」は、色々と手を入れていたこともあり、思い出深い一台となっている。
趣味は楽器演奏で、エレキギターやアンプ、エフェクター等の収集癖を持つ。
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