トヨタや日産が小型EVのカーシェアリングを本格化!

公共交通機関が発達している都会のマンション住まいや駐車場を借りている人々ではクルマを手放す生活も珍しくなくなって来ています。 

自動車を所有する場合、車両購入費の他にも自動車取得税、自動車重量税、自動車税、消費税、駐車場料金、車検、自動車保険、点検・整備と様々な維持費が発生。 

そうした背景から、スイスで1987年に発祥した「カーシェアリング」が日本でも都市部を中心にその市場を広げつつあります。 

今年1月の公益財団法人「交通エコロジー・モビリティ財団」による調査では、「カーシェアリング」の全国拠点数が7,600箇所（前年比34%増）、車両台数が12,400台（同40%増）、会員数は466,400人（同61%増）にまで増加しているそうです。